『動画配信市場調査レポート2024』
動画配信市場の実態把握のためにDCAJが独自で調査した結果をまとめた『動画配信市場調査レポート2024』を発行いたしました。
今回の調査の結果、2023年の動画配信市場規模を、5,250億円（前年比108％）と推計しました。2023年は新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが5類感染症に移行され、経済社会活動が正常化すると人流も回復し景況感を押し上げました。アフターコロナの生活様式の中では可処分時間の使われ方が注目されるところですが、日々の暮らしでは動画配信の視聴習慣が定着していることから動画配信市場は穏やかな成長が続いています。
動画配信市場は時代の流れやテクノロジーの進化、動画視聴で有料サービスを利用する傾向も高まっていることから、2028年には6,330億円まで成⻑すると推計しました。コネクテッドTVによる視聴の増加傾向や多様な選択肢を提供することで、動画配信サービスを利用していなかった層を取り込みながら、市場が拡大していくことが予想されます。
2023年の調査結果を収めた本レポートでは、ITジャーナリスト・KDDI総合研究所 特別研究員 趙章恩氏による特別寄稿「韓国動画配信市場の最新動向」を巻頭に配するとともに、日常的な利用が広がり、穏やかな成長を遂げている動画配信市場の現状と課題、主な動画配信事業者の動向を紹介いたします。
●動画配信の定義
動画配信とは、インターネットやケーブルテレビなどのネットワークを経由し、ユーザーが観たい動画コンテンツを好きな時に視聴することができるVODサービス（Video On Demand）に加え、新しいジャンルとして立ち上がっているライブ配信サービスも、本レポートでは動画配信市場と定義する。
●本レポートにおける動画配信の範囲
本レポートでは、有料の動画配信サービス を対象とし、その市場規模は2023年1月～12月までにユーザーが支払った代金の総額としている。よって本市場規模には、動画配信事業者が得る広告費は含んでいない。
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【レポート詳細】
■調査目的
2023年の国内の動画配信の市場規模、最新動向、ユーザー動向を把握し、今後のコンテンツ市場の発展に資することを目的とする。
■調査方法
・事業者、関連団体の公表データの収集
・事業者ヒアリング調査
■調査期間
2024年1月～3月
■調査主体
一般財団法人デジタルコンテンツ協会
（協力：株式会社シード・プランニング）
『動画配信市場調査レポート2024』目次
はじめに
Ⅰ.特別寄稿 「韓国動画配信市場の最新動向」
Ⅱ.動画配信市場調査
１．動画配信市場調査概要
２．動画配信とは
２．１．動画配信の定義
＜参考＞①動画広告市場について
＜参考＞②eスポーツについて
＜参考＞③ショート動画について
２．２．動画配信サービスの経緯
２．３．2023年～2024年の主な動画配信関連ニュース
３．動画配信市場の国内規模と最新動向
３．１．市場規模の算出方法
３．２．市場規模とその概況
３．３．課題
４．市場の今後
５．主要企業の動向
５．１．NTTドコモ（Lemino）
５．２．J:COM（J:COMTV/J:COMオンデマンド)
５．３．DMM.com（DMMTV）
５．４．U-NEXT（U-NEXT）
５．５．ビデオマーケット（VideoMarket）
５．６．楽天グループ（Rakuten TV）
５．７．Netflix（Netflix)
５．８．Google（Google TV、YouTube他）
５．９．Apple（AppleTV+）
５．１０．Amazon.com（Amazonプライム・ビデオ）
５．１１．ウォルト・ディズニー・カンパニー（Disney+）
５．１２．HJホールディングス（Hulu)
５．１３．パシフィックリーグマーケティング（パーソルパ・リーグTV）
５．１４．DAZN GROUP（DAZN）
５．１５．AbemaTV（ABEMA）
５．１６．TVer（TVer）
５．１７．フジテレビジョン（FODプレミアム）
５．１８．TELASA（TELASA）
５．１９．WOWOW（WOWOWオンデマンド）
５．２０．ジェイ・スポーツ（JSPORTSオンデマンド）
６．主な動画配信サービスの事業者概要一覧
【書誌情報】
品 名： 動画配信市場調査レポート2024
発 行： 一般財団法人デジタルコンテンツ協会
仕 様： 形式：PDF 128頁【ダウンロード】
発 刊： 2024年4月23日
価 格： 定価13,200円(本体12,000円＋税)
販 売： SPIインフォメーション
［本件のお問合せ先］一般財団法人 デジタルコンテンツ協会 調査部 e-mail：vod_report@dcaj.or.jp
